第二新卒とは、一般的に新卒で社会人になった後、3年未満で退職して求職中の人材を指します。純粋な新卒と違って、社会人経験のある若手という点で、企業の転職市場にとっては非常にニーズのある人材と言えるようです。

第二新卒って何?

「第二新卒」という言葉を聞いたことがありますか?あまり聞きなれない言葉かもしれません。しかし、現在就職を考えている若い世代や企業で就職関連の担当をしている人は聞いたことがあるかもしれません。

 

「第二新卒」とは、はっきりとした定義はないものの、一般的には「新卒で入社した後、その企業を3年未満で退職し、現在求職中の人材」のことを指すようです。年齢的にはほぼ新卒者と変わらないものの、若干の社会人経験がある点が、純粋な新卒者との違いです。採用する企業によって、前職での就業期間や年齢に多少の誤差はあるものの、短期間でも社会に出た経験がある人材という点では、どの企業でも共通している見方です。

 

社会人経験がない新卒者と、企業などで働いた経験がある社会人との中間地点にあるというイメージに近いかもしれません。

新卒と第二新卒の違いは?

新卒と第二新卒の大きな違いは、やはり「社会人としての経験の有無」です。企業によって採用する年齢や社会人経験の期間は多少違ってきますが、社会人として働いたかどうかという点では、どの企業も一致しています。

 

これに対して、年齢には多少の違いが出てきます。多くの企業では、一般的に4年制大学を卒業する22歳から新卒として企業で働き、それから2年程度働いて退職した人を指すので、だいたい25歳前後といったところでしょうか。

 

年齢に関して新卒と第二新卒の違いをあげるとすれば、その数年の社会人経験があるために、新卒よりも少しだけ年齢が高いという点です。ただ、この点においては4年制の大学を卒業した後、大学院に進学した場合は新卒の年齢が24歳となりますので、大学院まで進んだ新卒と、大学を卒業した後の第二新卒とではあまり年齢に違いはないと言えるかもしれません。ここであえて違いがあるとすれば、その2年間を過ごした場所が違うというところでしょうか。2年間を大学での研究などに使ったのか、社会人としての時間を過ごしたのかという点が大きく違います。

 

企業によって第二新卒の年齢の定義が違ってきますので、やはり大きな違いはアルバイトなどではなく、社会人としての就労経験があるかどうかといった点になります。

第二新卒は新卒と比べて就職に有利?不利?

第二新卒は新卒と比べて就職にどう影響するのでしょうか。現在、比較的第二新卒は企業にとって歓迎されていると言えるようです。転職市場では年齢的に若い第二新卒は非常に需要が高くなっています。

 

現在、景気は回復傾向にあり、企業では積極的に新卒の採用を行っています。団塊の世代と言われた人たちほどではないものの、就職氷河期と呼ばれた時期に比べれば、非常に多くの新卒を採用している企業が多いようです。ですが、企業側もより優秀な新卒を採用したいと思っているために、予定人数の新卒を採り切れないということもあるようです。また、平均的に新卒の約3割が3年以内に辞めてしまうケースが多く、企業にとってはある程度のスキルを身につけ、これから企業の力になると考えられている3年目以降の人材が不足する事態に陥ってしまいます。

 

第二新卒は、まさに企業が欲しがっている年齢にマッチしているのです。さらに、第二新卒は社会人経験を伴っているために基本的なビジネスマナーや、社会人としての考え方や態度はある程度身についていると考えられます。そのため、新人育成に必要な初期投資が新卒に比べて少なくて済むケースが多くなってきます。また、社会人経験が3年未満ほどの少ない期間というものもメリットになる場合があります。それは、社会人経験が少ない分、長く同じ企業に勤めている人に比べて柔軟性があり、他の業種へ転職した際の適応力が高いと考えられています。

 

まだ20歳代中盤という若い年代でありながら、多少の社会人経験があるという第二新卒は、新卒に次ぐ世代、つまり若い即戦力を必要としている企業にとっては、まさに喉から手が出るほど欲しい人材と言えるのでしょう。

 

ただし、第二新卒がすべてにおいて優れているかといえば、そうではないようです。第二新卒は、前の仕事を約3年未満で辞めた人材。つまり、新しい職場でもすぐに辞めてしまうのではという懸念も少なからずあるようです。辞めるか辞めないかは新卒と同様、採用してみないと分からないので、採用する側にとっては頭を悩ませる点ではないのでしょうか。

まとめ

第二新卒とは、新卒で社会人になった後、3年未満で退職して求職中の人材を指します。社会人経験のある若手という点で、転職市場にとっては非常にニーズのある人材と言えるようです。新卒で3年未満の退職者というのは、ある程度目立つケースです。そのため、企業でもその年代が少ない状態にあると言えます。
社会人としてのマナーなどがある程度身についており、柔軟な対応力が期待できる25歳前後の若手求職者は、非常に必要とされる人材と言えるようです。

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